スポーツ

当事務所のスポーツチームは、25年以上にわたり革新的なビジネスソリューションを世界中のクライアントに提供してきた実績に基づく、当分野における高度な専門知識を有しています。当事務所の弁護士には、国際レベルのアスリートとしても競技に参加し、国際スポーツ連盟のゼネラル・マネージャーを務めた者も擁しています。当事務所のこれらの特徴は、スポーツへの情熱とともに、当事務所の法律スキル、商業およびビジネスのノウハウを補完します。国内外のプロジェクトで一丸となって協働する外国弁護士と日本弁護士との独特な連携によって、当分野における当事務所の幅広い知識は、業界のあらゆる法的領域でクライアントのニーズを支援するために必須のものとなっています。

 

当事務所は定期的に、国際スポーツ連盟、主要スポーツイベントの権利保有者、国内スポーツ団体、スポンサー、スポーツ団体、スポーツ用品サプライヤー、スポーツ代理店、放送局およびソーシャルメディアプラットフォーム、投資家、クラブ、その他のスポーツ関係者に助言を行っています。 

オリンピックやパラリンピック、ラグビーワールドカップ等の国際的な主要スポーツイベントあるいはチーム、クラブ、アスリートであるかどうかに関係なく、あらゆるスポーツ分野を取り扱っています。

当事務所は、以下の分野に精通しています。

•  スポーツの商業的権利の利用
• 緊急時対応計画とリスク管理
• ライセンスと商品政策
• スポンサー・広告
• ブランド保護管理
• 主要国際スポーツイベント組織
• チケット発行とGDPRを含むデータ保護の問題
• ガイドライン策定や教材開発
• スポーツガバナンス
• スポーツ・インテグリティ
• 調査
• 懲戒および反ドーピング手続き
• 紛争解決 
• スポーツ放送
• 主要スポーツイベントのITインフラに関する助言
• スポーツ・ファイナンスとM&A
• eスポーツ

当事務所は、スポーツ産業の要求に特に焦点を当てた、企業、競争、税、金融、雇用、移民、知的財産、データ保護、その他の法律分野等の分野で、豊富な知見を有しています。

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関連執筆物

• 『エンターテインメント法務Q&A（第1版＆第2版）』（民事法研究会、2017／2019）〈共著〉
• 『入門スポーツガバナンス　基本的な知識と考え方』（公益財団法人笹川スポーツ財団編　東洋経済新報社、2014) 〈共著〉

 

関連ニューズレター

• 「海賊版被害時の賠償額増額に向け新たな損害算定方法を導入―令和5年著作権法改正―」（2023年7月27日）<共著>

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